CFD取引はレバレッジ効果を活かした証拠金取引ですので、少額の投資資金からはじめられます。たとえば、株価指数CFDの「日本225」のミニ取引であれば、1ロット(取引単位)あたり15,000円の証拠金でお取り引きできます。

CFD取引における証拠金額は約1%からとなっておりますので、レバレッジ倍率を逆算すると最大で約100倍となります(銘柄により異なります)。この高いレバレッジ効果により少額の投資資金で多額の利益を追求できますが、損失についてもレバレッジ効果の影響を受けるため、お客さまの投資スタンスにあったリスク管理のうえお取り引きください。
株価指数CFDの「日本225」のミニ取引を例にレバレッジ効果を説明します。

- 買値 : 10,150円
- 取引ロット数 : 1ロット
- 1ロットあたりの維持証拠金額 : 15,000円
で保有したポジションを、
- 売値 : 10,300円
で決済した場合、
- 利益額 : 15,000円( = ( 10,300円 - 10,150円 ) × 100 )
となり、投資資金(維持証拠金額)に対する利益率は+100%となります。
- ※ 上記はレバレッジ効果を説明するための計算例であり、実際のお取り引きにおいて発生する資金調達コストや配当金相当額は考慮していません。
株価指数CFDの「日本225」のミニ取引を例にレバレッジ効果を説明します。

- 買値 : 10,150円
- 取引ロット数 : 1ロット
- 1ロットあたりの維持証拠金額 : 15,000円
で保有したポジションを、
- 売値 : 10,030円
で決済した場合、
- 損失額 : 12,000円( = ( 10,030 円 - 10,150 円 ) × 100 )
となり、投資資金(維持証拠金額)に対する利益率は-80%となります。
- ※ 上記はレバレッジ効果を説明するための計算例であり、実際のお取り引きにおいて発生する資金調達コストや配当金相当額は考慮していません。また、実際のお取り引きにおいては維持証拠金率が一定水準まで悪化するとロスカットが適用されます。
前述のとおり、CFD取引は高いレバレッジ効果を活かしたハイリスク・ハイリターン型の取引ですので、お客さまの投資スタンスにあったリスク管理が重要です。CFD取引ではリスク管理に重要なロスカットを設定し、ストップ注文機能をご用意しています。
ロスカットとは、証拠金額に対する評価損が一定水準を超えた場合に、それ以上の損失拡大を防ぐ目的でポジションを自動的に決済するしくみのことです。
まず、ロスカットに関連する取引画面内の用語について説明します。
| 証拠金残高 | 預け入れられている現金残高 |
|---|---|
| 未実現損益額 | ポジションを現在値で決済したと仮定した場合の損益額 |
| 証拠金有効残高 | 「証拠金残高 ± 未実現損益額」で算出される金額 |
| 維持証拠金額 | 銘柄ごとに設定されているポジションの維持に必要な金額 |
| 維持証拠金率(%) | 「維持証拠金額 ÷ 証拠金有効残高 × 100」で算出される比率 |
評価損が拡大して維持証拠金率が100%以上となった場合には「マージンコール」という注意喚起メールがお客さまの登録メールアドレス宛に送信されます。この機能はお客さまに注意を促すための通知のみであり、この時点ではポジションの自動決済は行われません。
その後、評価損がさらに拡大して維持証拠金率が125%以上となった場合には「ロスカット」というポジションの自動決済が行われます。これは次の順序に従い処理されて、維持証拠金率が100%未満となるまで行われます。
- 未決オーダーを発注日時の古い順に取り消します(※)。
- ストップ注文の付加されていないポジションを保有日時の古い順に自動決済します。
- ストップ注文の付加されているポジションを保有日時の古い順に自動決済します。
- ギャランティーストップ注文の付加されているポジションを保有日時の古い順に自動決済します。
- ※ 当取引では未決オーダー(発注中の未約定注文)にも維持証拠金額が必要となるため、まず未決オーダーの取り消しが行われます。
なお、ロスカットは平常時であれば維持証拠金額の80%相当額が証拠金残高として残るように設定されていますが、相場変動が急激で大きいときには証拠金残高以上の損失が発生する可能性もあります。この場合には不足額を翌金融機関営業日の午後3:00までにご入金いただく必要があります。
証拠金残高が100,000円のときに、維持証拠金額が30,000円のポジションを保有したとします。
未実現損益額がゼロのときには「証拠金残高=証拠金有効残高」となるため、この時点の維持証拠金率は30%( = 30,000円 ÷ 100,000円 × 100 )となります。
その後、予想と反対方向に相場が動き、評価損(未実現損益額)が70,000円になったとします。
この時点の証拠金有効残高は30,000円( = 100,000円 - 70,000円 )となり、維持証拠金率は100%( = 30,000円 ÷ 30,000円 × 100 )となります。
この段階で「マージンコール」となり、注意喚起メールが通知されます。
さらに相場が悪化して、評価損(未実現損益額)が76,000円になったとします。
この時点の証拠金有効残高は24,000円( = 100,000円 - 76,000円 )となり、維持証拠金率は125%( = 30,000円 ÷ 24,000円 × 100 )となります。
この段階で「ロスカット」となり、前述の処理が行われます。
ポジションに対する決済注文として「ストップ」を発注することで、当該ポジションに対する維持証拠金額を減額することができます。
次の計算式から算出される証拠金額が、銘柄ごとに設定されている維持証拠金額(当初)より小さい場合に、ストップ発注後の維持証拠金額が減額されます。
ストップ発注後の維持証拠金額
= ストップ値幅 × 1pipあたりの損益額 × 取引ロット数 + スリッページ係数(※)
- ※ スリッページ係数とはストップ約定時に発生する可能性のあるスリッページによる損失の想定額のことであり、「当該ポジションの維持証拠金額(当初)の20%」となります。
株価指数CFDの「日本225」のミニ取引を例にストップ発注後の維持証拠金額について説明します。
- 維持証拠金額(当初) : 15,000円
- 1pipあたりの損益額 : 100円
- 取引ロット数 : 1ロット
のポジションに対して50円(50pips)幅のストップを発注した場合、
ストップ発注後の維持証拠金額 = 50円 × 100円 × 1ロット + 15,000円 × 0.2(20%) = 8,000円
となり、必要な維持証拠金額は、15,000円 → 8,000円に減額されます。
なお、ストップ注文の詳細はこちらでご確認ください。
また、「ギャランティーストップ」を発注することでも、「ストップ」と同様の維持証拠金額の減額が可能で、この場合は発注後の維持証拠金額の計算式が次のように置き換わります。
ギャランティーストップ発注後の維持証拠金額
= ストップ値幅 × 1pipあたりの損益額 × 取引ロット数
- ※ ギャランティーストップではスリッページが発生しないため、スリッページ係数の加算はありません。
なお、ギャランティーストップ注文の詳細はこちらでご確認ください。


